「終活」とは、自分の人生の終わりのための活動のことを指します。
人は誰でもいつかは死を迎えますが、その後、自分が残したモノは家族や親戚が片付けることになるでしょう。
「あまり迷惑をかけたくない」「遺品整理の負担を少しでも軽くしてあげたい」と思うなら、終活の一つとして、今持っている「モノ」を片付けておきましょう。
この記事では、「終活のために片付けを行う際のポイント」を6つのモノ別にご紹介します。モノが多い方はぜひ参考にして片付けを進めてください。
この6つのポイントに絞って順番に進めていきましょう。
6つに当てはまらないモノはそこまで多い量ではないはずですから、余裕があれば手をつける程度で構いません。
それでは、片付ける際のポイントをそれぞれ説明していきましょう。
などがあります。
売れそうな本は古本屋に持っていくか、フリマアプリで売る方法がおすすめです。
数が多くて自分で処分するのが困難な場合は、不用品回収業者に引き取ってもらったほうが早いかもしれません。
もちろん欲しい人に譲っても良いです。
は、死を迎えたあと、遺族が手続きをする際に必要となります。
これらは処分しないよう注意するとともに、遺族がすぐわかるように保管場所を決めておいてください。
上記の書類は死亡後、早い段階で必要になります。
保管場所を決めたら、どこに置いているかを家族など後から必要とする人に伝えておきましょう。
終活での片付け!モノ別のポイントを6つにわけてご紹介
終活での片付けを行う際、目に付くモノからスタートして、全てのモノを片付けようとすると、あまりの大変さに途中でくじけてしまう場合があります。 そのため、片付けを行う際は、- 家具・家電
- 本
- 衣類・アクセサリー
- 書類
- 思い出系のモノ
- 車・バイク
家具・家電
家具や家電は、子供と一緒に住んでいたときのまま利用している方も多いでしょう。一緒に住む家族の人数が減っているなら、一度数を見直してみる必要があります。 たとえば夫と2人暮らしなのに、ダイニングテーブルとイスが6個あるとしたら、明らかに数が多いと言えるでしょう。 お客さんが来たときのことを考えて、3つぐらいに減らしておくのがおすすめです。 数を見直したら、次に「使うのか・使わないのか」をチェックしていきます。 家電の中には子供たちが使っていたものや、昔は使っていたけれど今は使っていないものもあるはずです。 今後出番が少ないと予想できる家具、家電については、終活を機会に処分してしまいましょう。 不要になった家具、家電の処分方法ですが、まずは売れる・売れないを判断してください。 明らかにボロボロなものは、粗大ゴミとして自治体に処分してもらいましょう。 売れそうなものはリサイクルショップに持ち込んだり、不用品回収業者に依頼したりなどの方法がおすすめです。 不用品回収業者の中にはいらない家具、家電も引き取ってくれるところもありますから、数が多いのであればまとめて回収してもらうと良いです。 ちなみに、家電リサイクル法で定められている家電は処分方法が決まっています。 各自治体によって方法が異なるため、自治体のHPなどで確認してください。本
読書が好きな方は、数えきれないほどの量の本をお持ちかもしれません。 子供が読む本なら残しておいても良いですが、誰も読まなさそうな本は終活で片付けてしまいましょう。 本の片付けのポイントはとても簡単です。 「今後も読むか・読まないか」「身近な人にとって必要か・必要でないか」この2点を考えて仕分ければ良いでしょう。 不要になった本の処分方法は、- 資源ごみとして処分する
- 寄付する
- 古本屋に売りに行く
- フリマアプリに出品する
- 不用品回収業者に依頼する
衣料・アクセサリー
衣料は「今後も着るか・着ないか」で判断して片付けましょう。仮に処分しすぎてしまっても、必要であればまた買い直せば問題ありません。 それよりも死を迎えたあと、家族が処分に困ってしまうほどの量を残しておくほうが、あとあとトラブルになる可能性があります。 不要と判断した衣類の処分方法は本とほぼ同じです。 ただし、量によっては不用品回収業者だと回収費用が高くついてしまうため、少ないなら自分で処分したほうが良いでしょう。 アクセサリーについては、まず形見として残したいものを選びます。 残りは他のものと同じように「要る・要らない」でわけましょう。 不要なアクセサリーのうち、金でできたものや購入額が高かったものは、売却するとまとまったお金になる場合があります。 値段がつきそうなアクセサリーを処分するときは、一度アクセサリーの買取が得意な買取店へ持って行ってみましょう。 値段がつかないものは、ゴミとして処分したほうが手間がかかりません。書類
書類については「基本的にゴミ」と思って問題ないでしょう。 個人情報が記載された書類はシュレッダーにかけてから、そうでない書類は燃えるゴミとして処分してかまいません。 ただし、- 通帳
- 印鑑
- 保険証
- 保険証券
- 年金手帳
- 公共料金関係の書類